福利厚生・健康相談
コラム

まん延防止等重点措置が2022年3月21日に解除され直近三ヶ月の感染者数は下記の通りと厚生労働省では示しています。

https://www.mhlw.go.jp/stf/covid-19/kokunainohasseijoukyou.html#h2_1

厚生労働省のHPから

新規感染者数は全国では緩やかな減少傾向が続いていますが、1週間平均でみると、いまだに去年夏の第5波のピークのおよそ1.7倍となっているようです。

企業も待ちに待った解除ではありますが、新型コロナウイルスが感染する前と同様の働き方に戻ると考えている人は少ないようで、雇用そのものにも多大な影響があり、社員の意識にも大きな変化が生じています。

このままテレワークも導入しながらの働き方が定着するのか、それとも元に戻るのか、手探りの中、企業の動向を見ているのが社員の本音かもしれません。
このような社会の変化を踏まえて、会社として自社の福利厚生は果たして今の働き方に合っているのか、社員はどのように思っているのでしょうか。

内閣府の「新型コロナウイルス感染症の影響下における 生活意識・行動の変化に関する調査」では、テレワークとなった働き方で、感染症拡大前からの変化を質問したところ、「健康」に関する不安が一番多く回答がありました。

内閣府 第4回「新型コロナウイルス感染症の影響下における 生活意識・行動の変化に関する調査」

一位:健康、二位:将来全般、三位:生活の維持、収入となっており、四位で仕事が不安要素にランクインしています。

またテレワーク経験者のデメリットを調査した項目では、下記のようになっています。

社内での気軽な相談や会社でのコミュニケーション不足やストレスとなり、将来への不安につながっているのではないかと思います。

産業医の先生からの取材では、テレワークの頻度の多い人ほど、運動不足となり、心も体も不安になることが多いようです。

また、自ら成長を実感できていない場合も将来への不安感が増し、寝不足となり、生産性が落ちていくという悪循環となります。

会社の福利厚生ですべてまかなえるとは言いませんが、健康に不安を持つ社員への福利厚生として、病院に行かなくても解決できる健康問題はあると思いますので、会社が社員の健康を守っていくんだというメッセージにもなり、それが帰属意識を持ってもらうひとつの要因となり所属欲求が満たされることは大事かと思います。

会社には本音は言いづらいが、外で健康面において相談できる専門知識のあるチームがあるというのは、会社の上層部の人も含めて、安心かと思います。

ぜひご興味ある方は、会社の福利厚生の一貫として、QOLオンラインにお問い合わせください。